1925年 (大正14年) |
資本金30万円にて創設、第一製氷株式会社と称す。[旧三菱伸銅社] |
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1930年 (昭和 5年) |
社名を第一産業株式会社と改称。[旧三菱伸銅社] |
1935年 (昭和10年) |
5月16日、資本金20万円をもって、伸銅品(主として銅、黄銅の棒、板)の製造を開始。[旧三宝伸銅工業社] |
1937年 (昭和12年) |
若松工場(現・若松製作所)を建設。非鉄金属圧延事業を開始。資本金200万円に増資。[旧三菱伸銅社] |
1942年 (昭和17年) |
社名を株式会社日曹製作所と改称。[旧三菱伸銅社] |
1952年 (昭和27年) |
伸銅事業に本格進出、資本金6,000万円に増資。[旧三菱伸銅社] |
1954年 (昭和29年) |
蒸着品(薄膜品)事業に進出。[旧三菱伸銅社] |
1954年 (昭和29年) |
板、条、管、棒、線等全伸銅品にわたる総合伸銅メーカーとしての地位を築く。[旧三宝伸銅工業社] |
1957年 (昭和32年) |
社名を玉川機械金属株式会社と改称。[旧三菱伸銅社] |
1960年 (昭和35年) |
伸銅加工品の生産を開始。[旧三宝伸銅工業社] |
1963年 (昭和38年) |
大蔵省造幣局より貨幣用円形受注開始。[旧三宝伸銅工業社] |
1965年 (昭和40年) |
資本金8億円に増資。[旧三宝伸銅工業社] |
1969年 (昭和44年) |
第1次設備近代化起業を開始。[旧三菱伸銅社] |
1970年 (昭和45年) |
業界初の3000トン押出機設置。[旧三宝伸銅工業社] |
1972年 (昭和47年) |
半導体用銅系リードフレーム材の生産開始。[旧三菱伸銅社] |
1974年 (昭和49年) |
本社内に技術研究所を建設。[旧三宝伸銅工業社] |
1975年 (昭和50年) |
ガス配管用金属フレキシブルホースの販売開始。[旧三菱伸銅社] |
1979年 (昭和54年) |
第2次設備近代化起業を開始。[旧三菱伸銅社] |
1979年 (昭和54年) |
年間生産量10万トンを超える。[旧三宝伸銅工業社] |
1984年 (昭和59年) |
第3次設備近代化起業を開始。[旧三菱伸銅社] |
1986年 (昭和61年) |
社名を三菱伸銅株式会社と改称。[旧三菱伸銅社] |
1986年 (昭和61年) |
可逆式熱間圧延機稼動。[旧三宝伸銅工業社] |
1989年 (平成元年) |
資本金50億円に増資。[旧三菱伸銅社] |
1989年 (平成元年) |
冷間12段圧延機稼動。[旧三宝伸銅工業社] |
1990年 (平成 2年) |
第4次設備近代化起業を開始、内面溝付銅管業に進出。[旧三菱伸銅社] |
1990年 (平成 2年) |
間接押出機新設稼動。[旧三宝伸銅工業社] |
1993年 (平成 5年) |
横型連続鋳造機を新設稼動。[旧三宝伸銅工業社] |
1995年 (平成 7年) |
リョウシンドウマニュファクチャリング(マレーシア)社を設立。[旧三菱伸銅社] |
1997年 (平成 9年) |
資本金18億円に増資。[旧三宝伸銅工業社] |
1999年 (平成11年) |
資本金25.5億円に増資。[旧三宝伸銅工業社] |
2001年 (平成13年) |
株式会社後藤製作所およびゴトーフィリピン社を子会社化。[旧三菱伸銅社] |
2001年 (平成13年) |
鉛フリー黄銅合金「エコブラス」の開発。[旧三宝伸銅工業社] |
2002年 (平成14年) |
ISO9001、ISO14001を認証取得。TPM優秀賞第1類受賞。[旧三宝伸銅工業社] |
2003年 (平成15年) |
若松製作所にてISO14001環境マネジメントシステムの認証取得。[旧三菱伸銅社] |
2003年 (平成15年) |
鍛造事業を(株)三宝フォージングに移管。[旧三宝伸銅工業社] |
2005年 (平成17年) |
中国北京市に中国駐在員事務所を開設。資本金87億1,340万円に増資。[旧三菱伸銅社] |
2005年 (平成17年) |
2号APライン新設稼動。[旧三宝伸銅工業社] |
2006年 (平成18年) |
TPM優秀継続賞第1類受賞。[旧三宝伸銅工業社] |
2007年 (平成19年) |
三菱マテリアル(株)の100%子会社に。[旧三宝伸銅工業社] |
2008年 (平成20年) |
両社合併により、統合新社「三菱伸銅株式会社」発足。 |
2010年 (平成22年) |
台湾SDI社との異形条事業にかかる業務提携に関する基本合意書締結。 |
2010年 (平成22年) |
三宝製作所 新圧延工場が稼動。 |
2010年 (平成22年) |
中国青島に青島愛科銅業有限公司設立。 |
2015年 (平成25年) |
菱星尼崎電線を子会社化。 |
三菱グループ全体の沿革については、三菱グループのポータルサイトをご参照下さい。